ウソ

サッティヤ、「ウソを付いてはいけない。」ヨガにおける5つのヤーマ(禁戒)の一つ。

「1000回嘘を繰り返せば真実になる。」ドイツ、ヒットラー政権下での宣伝大臣のジョセフ ゲッベルスの言葉です。米国ウィルソン政権下で広報委員会の幹部を務めたエドワード バーネイズはその著書「プロパガンダ」にてこうも言っています。「大手メディアを通じて世論を操作することは可能である。しかも、その世論は国民一人ひとりが自身で考えて分析した意見であると思わせるようにも出来る。」 ある事をテレビや新聞で毎日連呼されれば、多くの人はそれを信じてしまうのではないでしょうか。たとえ、それが事実でないとしても。この手法は今でも有効です。一つ例題を出します。二酸化炭素は地球温暖化を加速させているのでしょうか。または、再生可能エネルギーは本当に環境負荷が少ないのでしょうか。

二酸化炭素は植物が光合成を行う上で必須です。二酸化炭素が無ければ植物は生きられません。そして、植物が無ければ、地球上の生物は食べ物にありつけず絶滅してしまうでしょう。最近の研究では、恐竜時代には二酸化炭素の濃度は今の20倍だったことが分かっています。しかしながら、二酸化炭素を排出しない生活を推奨される。多くの国が批准した2005年の京都議定書では、先進国は1990年と比べて二酸化炭素の排出を6%下げることを要請させられています。そこで、政府は「チームマイナス6%」を掲げ、燃費の良い家電製品や車に買い替えや、太陽光パネルの設置を促しています。実際、EVに乗ると税制面での優遇措置が受けられます。多くの人は新製品に買い替えたのではないでしょうか。古い物が使えたとしても。
しかしながら、政府もマスコミもSDGs(持続可能な開発目標)の負の側面は言わない。物を買い替える度に、新しい物を作ったり、古いものを処分したりするためにかなりの二酸化炭素が排出される。EVや太陽光パネルについても、消費地では二酸化炭素は排出しないけれども、生産する際にかなりの二酸化炭素が排出される。しかも、最近では屋根の上だけではなく、山間部に設置するメガソーラーも政府は許可しています。山間部にメガソーラーを設置する場合、森林を伐採しなければなりません。森林はそれ自体、光合成による二酸化炭素削減に寄与します。また、山間部の森林は地表の保水力も高めます。メガソーラーが設置されていた山間部で、大雨による地滑りも起きています。更に、破損したソーラーパネルが近隣の民家を直撃する事態にもなっています。
再生可能エネルギーは本当に環境負荷が低いのでしょうか。

整理します。二酸化炭素は生物が生きていく上で必須です。にもかかわらず、二酸化炭素が地球温暖化の犯人扱いされ、削減するよう要請されている。しかしながら、二酸化炭素の排出の少ない電化製品や車への買い替えを頻繁に行えば、生産と処理に大量の二酸化炭素が排出される。政府の言っていることと政策は一致しません地球温暖化がこれ以上進まないように二酸化炭素を排出しない生活を心がける必要は無いと思いますが、必要以上にエネルギーを消費しない方が良いでしょう。

政治家は選挙期間中は有権者が有利になる公約を喧伝しますが、残念らがら実現されることはありません。なぜならば、政治家を経済的に支援しているのは有権者ではなく資本家だからです。「次世代のためにも環境保全は重要である」と言うのは、選挙公約の一つでしょう。しかし、政府は資本家が利益を上げられるように動きます。本来の目的を体よく隠すためにSDGsなんて言葉を持ち出すのです。SDGs促進のための予算を付けて大企業が新たな商売をしやすくする。当然ながら、法人税の減税はあっても所得税や消費税の減税は実現されません。

政治家を志す人は社会を良くしようと思っていたのだと思います。しかし、実際当選すると支援者の要求には逆らえない。そして、選挙公約は反故にされる。もし初心を貫こうとすれば、邪魔されます。マスコミ経由でスキャンダルが流布されます。トランプ前大統領は100件以上も裁判に訴えられています。そこで我々は何が出来るでしょうか。TVのニュースを鵜呑みにしないことです。最新の調査では米国民の70%はマスコミの言う事を信じていないとのことです。
私はテレビでのニュースは見ませんし新聞も読むのを辞めました。マスコミの言うことを疑う人が増えれば、マスコミも偏向報道も良くなるかなと思いますし、政治家が初心を貫ける環境も整ってくるかなとも思います。